5分でわかる総力戦
総力戦とは、国が持っている人・工場・食料・お金・情報のほとんどすべてを勝つために使い、敵の経済や民間人まで攻撃の対象にしてしまう戦争のことです。第一次世界大戦は、この総力戦がはっきりした形で現れた最初の大きな戦争でした。1916年ごろには、一度の決戦よりも、砲弾や食料や兵士を長く作り続けられる側が有利だということが、各国にはっきり見えていました。
このページは、第一次世界大戦（1914〜1918年）の原因・経過・結果の解説の一部です。ここでは「戦争が社会全体をどう巻きこんだのか」と「それが何を残したのか」に絞って整理します。
総力戦とは何か：ふつうの戦争とのちがい
総力戦には、おおまかに四つの特徴があります。
- 国民の動員：男性は戦場へ行き、女性や年配の人、若者が仕事の穴を埋めます。
- 経済の戦時化：工場、鉄道、農業、銀行が戦争の必要に合わせて動かされます。
- 生活の統制：配給制、検閲、宣伝、非常時の法律によって、政府が日常生活に深く入りこみます。
- 兵士と民間人の境があいまいになる：工場で砲弾を作る人も、畑で麦を育てる人も、戦争を支えているとみなされます。
ふつうの戦争では、戦うのは軍隊で、多くの人は戦場から離れて暮らしています。総力戦では、社会全体が戦争の一部になります。これが大きなちがいです。
「総力戦」という言葉が広く知られたのは、あとの時代です。ドイツの将軍エーリッヒ・ルーデンドルフは、第一次世界大戦の後半にドイツの戦争指導を担った人物で、1935年に『総力戦』（Der totale Krieg）という本を出し、次の戦争では国民全体を動員すべきだと主張しました。今の歴史学では、この言葉を1914〜1918年の戦い方を説明するときにも使います。
なぜ第一次世界大戦は総力戦になったのか
戦線が動かず、物資を食いつぶした
1914年8月の開戦時、多くの指導者は「戦争は短期間で終わる」と考えていました。ところが西部戦線では両軍が地面を掘って陣地を築き、塹壕戦によって一気に突破することがほとんどできなくなりました。守る側には機関銃と鉄条網があり、攻める側は敵陣を破るために大量の砲撃を必要としました。1916年のヴェルダンやソンムの戦いでは、砲弾も大砲も人も、各国の予想をはるかに超える速さで失われていきました。
工業国と大量の兵力
主要な国々は、人口が多く、鉄道網と重工業を持っていました。そのため、数百万人の軍隊を何年も養い、補給し続けることができました。最初の戦いで一方の軍が負けても、戦争は終わりません。失った兵士や武器をすぐに補えるため、勝負の場は戦場から工場や農場へ広がっていきました。
ナショナリズムと敗北への恐れ
各国政府は、この戦争は国の生き残りと名誉をかけた戦いだと国民に説明しました。戦前に軍備を押し上げた軍国主義の空気は、国民に犠牲を求めやすくした一方で、多くの死者が出たあとに「ここで講和しよう」と言い出しにくい状況もつくりました。
各国はどう社会を動員したか
兵士：志願兵から徴兵へ
イギリスは、戦争の初めには小さな職業軍人の軍隊しか持たず、志願兵に頼っていました。募集ポスターなどで呼びかけましたが、犠牲者が増えると足りなくなり、1916年1月に兵役法を成立させて徴兵制を始めました。フランスとドイツには、すでに徴兵制がありました。アメリカは1917年4月に参戦し、5月には選抜徴兵法を成立させています。
工場：砲弾危機と軍需省
1915年5月、イギリスの新聞が高性能の榴弾（りゅうだん）が足りないと報じ、「砲弾危機」と呼ばれる問題になりました。政府は、ロイド・ジョージを大臣とする軍需省をつくり、民間の工場を軍需生産に切りかえさせました。7月には軍需法も成立しています。フランスでは、アルベール・トマが砲兵と軍需品の生産をまとめました。ドイツでは、実業家のヴァルター・ラーテナウが1914年8月に戦時原料部の設立を進め、足りない資源を管理しました。さらに1916年には、ヒンデンブルクとルーデンドルフがヒンデンブルク計画を打ち出し、武器の生産を大きく増やそうとしました。
労働：女性と銃後
多くの男性が戦場に出たため、女性が軍需工場、事務、運輸、農業などで働くようになりました。ドイツでは1916年12月に祖国奉仕法（補助勤務法）が成立し、17歳から60歳までの男性が、戦争に役立つ仕事につくことになりました。女性の仕事はきつく危険なものも多く、戦争が終わると職を離れた人や失った人も少なくありません。それでも、女性が社会で働くことへの見方は、多くの国で変わっていきました。
食料・お金・世論
政府は、人々の食べ物や考え方にも手を伸ばしました。イギリスは1916年に食糧省をつくり、1918年に配給制を広げました。アメリカは1917年に食糧管理局を設け、ハーバート・フーヴァーが責任者になりました。各国は戦時国債を売り、税金を引き上げ、ポスターで協力を呼びかけ、新聞を検閲しました。アメリカでは1917年4月に広報委員会がつくられ、全国規模の宣伝を行いました。戦争に協力することは市民の義務とされ、公然と反対すれば罰せられることも多くありました。
民間人が標的になった
総力戦では、敵の経済そのものも攻撃の対象です。イギリスは1914年から海軍でドイツを海上封鎖し、食料や原料の輸入を止めようとしました。ドイツは潜水艦で対抗し、1917年2月には、商船を警告なしに攻撃する無制限潜水艦作戦を始めます。1915年1月には、ドイツの飛行船ツェッペリンがイギリスを爆撃し、1917年には大型の爆撃機も現れました。
影響は深刻でした。ドイツでは1916年から17年にかけての冬に食料不足が悪化し、ジャガイモの代わりにカブを食べる日が続いたことから「カブの冬」と呼ばれます。飢えと寒さと疲れは国民の不満を強め、1917〜18年の革命や反乱につながる一因になりました。飢えや病気による民間人の死者の数には議論がありますが、少なくない規模だったことはたしかです。
総力戦が残したもの
- 大きくなった国家：政府は、生産の計画、価格の決定、労働力の配置、貿易の管理といったやり方を身につけました。これらは1930〜40年代にもう一度使われます。
- 新しい政治的権利：イギリスでは1918年に、一定の条件を満たす30歳以上の女性が選挙権を得ました。ドイツでは1919年から、アメリカでは1920年から女性が投票できるようになります。戦争への貢献は、参政権を求める人々が使った理由の一つでした。
- 高まった期待：大きな犠牲を払った国民は、見返りを求めました。それが後の社会保障の広がりにつながる一方、講和条約への強い失望にもなりました。
- 終わらせにくい戦争：社会全体を動員してしまうと、指導者は限定的な講和を受け入れにくくなります。1918年まで戦いが続いた理由の一つです。
- 第二次世界大戦のひな型：1939〜45年には、国家はさらに徹底して動員を行い、民間人の被害もいっそう直接的になりました。
日本と総力戦
日本は1914年8月に連合国側で参戦しましたが、主な戦場からは遠く、ヨーロッパほどの重い負担は国内にかかりませんでした。一方で、日本の軍人たちは、ヨーロッパの経験を熱心に研究しました。そして、これからの戦争は国全体の工業力で決まる、と考えるようになります。1918年には軍需工業動員法が成立し、1938年には国家総動員法によって、政府が人・物・お金について広い権限を持つようになりました。国内で「総力戦体制」という言葉が使われるのは、こうした流れを指します。
試験に出るポイント
共通テストなどでは、次のような点がよく問われます。
- 総力戦の特徴：徴兵、女性の労働動員、軍需生産、統制経済、配給制、宣伝など、社会全体が戦争に使われたこと。
- 女性の変化：戦争中の労働の経験と、戦後の女性参政権（イギリス1918年、ドイツ1919年、アメリカ1920年）のつながり。
- 封鎖と潜水艦戦：イギリスの海上封鎖と、ドイツの無制限潜水艦作戦が、経済と民間人を巻きこんだこと。1917年のアメリカ参戦ともつながります。
- 日本史との接点：第一次世界大戦後の軍需工業動員法（1918年）、のちの国家総動員法（1938年）。
記述問題では、「長期化した戦争が国家と社会の関係をどう変えたか」を、具体的な制度（徴兵、軍需省、配給、宣伝）と国の例を一つか二つ挙げて説明し、さらに女性参政権や国家の役割の拡大といった長期的な結果に結びつけると、説得力が増します。
次に読む
- 第一次世界大戦（1914〜1918年）の原因・経過・結果：このページが属する全体像の解説です。
- 第一次世界大戦の塹壕戦：戦線が動かず、工業的な補給が重要になった理由がわかります。
- 西部戦線：大量の砲弾を消費した戦いを順にたどれます。
- 軍国主義とは？第一次世界大戦への道：戦前の軍備と空気が、総力戦の下地をどうつくったかを説明します。
